精神科にかかると自殺者が増えた「富士モデル」

専門家は自殺を防ぐには「精神科への早期診断・早期診断」を勧める。

もちろん信じてはいけない。

そして、「治療を受ければ、防げる例は多い」という以下の記事も眉唾モノである。

というのも、自殺対策と称したうつ病キャンペーンなる、大々的な動きが始まると、かえって自殺者が増える『富士モデル』というものがある。

野田正彰『うつに非ず』（講談社、2013年）を参考にして、解説する。

『富士モデル』とは、静岡県富士市が2007年に始めた自殺対策事業のこと。

県と市、市医師会、市薬剤師会、富士労働基準監督署が共同して、「パパ、ちゃんと寝てる？」という呼びかけを、リーフレット、ポスター、路線バスの広告、地場産業であるトイレットペーパーなどで繰り広げた。

このいわゆる睡眠キャンペーンで刷り込まれたのは、

「疲れているのに2週間以上眠れない」→「うつかも」→「かかりつけ医、精神科へ」という図式だ。

その結果、富士市では2008年から2010年まで自殺者が増え続けたという。（前掲書p29）

その原因は、「不眠を根拠にした精神科医による加療」にあったと、医師で労働衛生コンサルタントの櫻澤博文氏が指摘した。

専門家は、この『富士モデル』の事実をひた隠しにし、現在も精神科にかかることを勧めている。

「精神科にかかれば、うつ病は治る」という考え方は危険だ。